物件詳細情報
 

sale   住宅

嗚呼、建具職人

 
価格:
9,800万円
面積:
29.52㎡(建物)
479.41㎡(敷地)
    
所在地: 鎌倉市山ノ内
交通: JR横須賀線「北鎌倉」駅 徒歩6分
管理費: なし
修繕積立金: なし

カーン、コーンとゆっくりと伸びるような音が、風に揺られた裏山の竹どうしがぶつかり合い、楽器の様な自然の音色を奏でていました。


土地のボリュームに対して、建物の大きさを考えるとかなり意図的にコンパクトに造られていました。母屋は26.52平米、付属建物として13.24平米のがらんどう空間と8.36平米の元々は水まわりの空間。それぞれが独立して存在しています。


今の所有者さんは、別荘として使用していたそうです。その為荷物は最低限で、母屋以外の部分は荷物置き場等として利用されているようでした。


このまま使ってもいいと思いますが、それぞれの建物を渡り廊下でつないで、ひとつの建物として利用した方が良さそうだなと思いながら、見てまわっていました。


特に元水まわり部分では和室の続き間として、コンパクトながらふた間ができそう。がらんどう空間部分は、床組、建具を建て込んで主寝室として変更したら面白いのではないでしょうか。ここからの外の景色は、きれいに緑が見えていて良い雰囲気でした。


駅から物件までは徒歩6分と近く、影や雨が似合う路地を通る環境から、飲食やギャラリー空間としての利用が相性良さそうです。しかし、第1種低層住居専用地域という専用住宅エリアなので、周辺もカフェやギャラリーが多いですが、皆さん住みながら「兼用住宅」として運営しています。そうすると少々今の建物の大きさでは面積が足りないように感じてしまうかもしれません。


その為、渡り廊下をつくり、室内を改装する事で住居空間を広げる事で分断されている各棟を緩やかにつなげて、ひとつの住まいとして再生させる事がちょうど良い様に思うのです。


この物件には立派な門があります。その前にはちょうど車一台ほど置けそうなスペースはあるものの、前面道路がまだ狭いので、基本的に車は入れません。


この道路の狭さが北鎌倉らしさを創っている大きな要因だと思いますから、すごくコンパクトな車にするか、近隣で駐車場を借りる、そもそも車は持たない。そんな風に街と共存してもらえたら良いなと思います。


入口の門を過ぎ、建物までのアプローチは緑のトンネルを抜けるようで、道路から少しのぼりながら庭にたどり着きます。


母屋は水まわりの増築、建具廻りの一部やり替え、床暖房の土間空間など本来の良さは失わず、手を少しずつ加えられてきたようです。


トイレの扉を開けてみましたら比較的新しい便器がありました。ただ、これでは扉を閉めると座った時に自分の足つっかえ、扉が閉まりません。まあ無理矢理にトイレスペースを造ったのかな。程度に思いました。


ただ、何となくその扉を全開に開けてみました。すると、トイレの扉がそのまま前面の廊下を塞ぐ様に閉じて、洗面空間とトイレが一体になるように仕切られるではありませんか。つまり1枚の扉が2か所にきれい収まり、用途によって空間の仕切り方、空間を建具1枚で変化させる。この職人技には思わず一人で拍手してしまいました。


個人的には良い建具職人は、建物に品を与えてくれる様に思いますが、世の中既製品が多いのが残念です。本物件のトイレの建具は手掛けも自作されている様で、素敵な仕事でした。玄関も恐らく同じ職人が手掛けています。ぜひ現地にて注目してみてください。


この他、色々なところに眼を向けると、建具、大工が丁寧に作業した様子が伺えました。ぜひ渡り廊下を造る時も、良い職人と良い材にやってもらいたいと願うばかりです。




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価格 9,800万円 建物面積 29.52㎡
管理費 なし 修繕積立金 なし
所在地 鎌倉市山ノ内
交通 JR横須賀線「北鎌倉」駅 徒歩6分
建物構造 木造瓦葺平家建 所在階
築年 不詳年 土地権利 所有権
敷地面積 479.41㎡ 都市計画 市街化区域
用途地域 第一種低層住居専用地域 建蔽率/容積率 40%/80%
その他費用 取引態様 媒介
設備 公営水道/公共下水/都市ガス
備考 地目:宅地/私道負担:有:建替時要セットバック/現況:別荘利用中/引渡時期:相談/記載の建物の他に2棟あり(1、母屋:29.52平米/2、付属建物|居宅|木造亜鉛メッキ鋼板葺平家建|13.24平米/3、付属建物|浴室|木造亜鉛メッキ鋼板葺平家建|8.36平米)/土地登記簿面積:482.39平米(セットバック部分含む)/東側公道約1.6mに約2.7m接道/土砂災害警戒区域(敷地の一部が土砂災害特別警戒区域|建物を建替える際には擁壁等を築造していただくか、RC造となります)
情報修正日時 2023年4月15日 情報更新予定日 2024年5月4日
※掲載の情報が現状と異なる場合には、現状を優先するものとします。